介護老人保健施設
介護老人保健施設(老健)は、自宅と病院の中間施設として位置づけられた公的な介護保険施設のひとつで、医療法人や社会福祉法人が運営しています。
入居対象は「要介護1~5」と認定された方で、主に病院で治療を終えた高齢者が、退院後の自宅復帰を目指すために入居します。
特別養護老人ホーム(特養)と比較すると、どちらも介護サービスが受けられる入居型の施設という点では同じですが、老健は在宅復帰を目指すという性格が強く、入居期間が3ヶ月~6ヶ月程度と一定期間で退去することが前提となっています。
そのため、長期滞在ができる特養とは役割が異なります。
老健では、主に医療ケアやリハビリを必要とする要介護状態の高齢者を受け入れます。
常勤医師がおり、看護師の配置人数が多く、理学療法士や作業療法士などのリハビリ専門職の配置も義務付けられています。
ただし、リハビリと言っても病院で行われる機能回復を目的としたリハビリと異なり、起き上がりやベッドから車椅子への移乗、歩行訓練といった自宅に戻るためのリハビリ内容となります。
看護師やリハビリ専門職の配置が義務付けられるなど、医療に手厚いのが特徴ですが、看護師の夜間配置は義務付けられていないので、看護師が日勤のみ対応している施設では対応できる医療行為も制限されます。
現在の老健は「従来型老健」と「在宅強化型老健」の2つに分かれています。
在宅復帰を目指す施設となりますので、相談員や職員と連携をとり、お体の状態を確認しながら将来的なことも相談していきましょう。
介護老人保健施設(老健)のメリット
【在宅復帰を目指せる】
家庭環境や状況に合わせた個別プログラムで在宅復帰を目指すことができる
在宅復帰後まで考えたアドバイスやサポートが受けられる
【機能訓練が充実】
リハビリ専門職が常駐し、個別の計画書に基づいた機能訓練が受けられる
【初期費用は無料、月額費用も安い】
公的な施設なので初期費用は不要
所得の少ない方は居住費や食費が減免されるなどの費用軽減措置がある(申請が必要)
介護老人保健施設(老健)のデメリット
【入居期間が限定される】
在宅復帰を目的としているので、3~6か月と期間があり、終身利用は望めない
【多床室が多い】
部屋は多床室(4人部屋)が多く、個室や2人部屋は特別室料が加算される